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共栄作物で環境配慮、IPMの効果実証へ

 

ミニトマトを定植する関係者ら

2017.05.19 [JA情報]

JA上伊那は、3年目となる総合的病害虫・雑草管理(IPM)の方法を取り入れた野菜作りの実証実験を始めた。今年は、害虫の忌避効果などがあるといわれるコンパニオンプランツ(共栄作物)を試験。南箕輪村にあるJA直売所横の4棟約10アールのハウス「あじ~な農園」で、ミニトマト1品種とパプリカ2品種を栽培する。実証実験は5年間の計画で成果はマニュアルとして公開。環境に配慮した生産技術を地域に広める狙いだ。
5月上旬、関係者約20人がミニトマトの定植をした。パプリカは既に4月に定植を終え、収穫した野菜は直売所「ファーマーズあじ~な」を中心に出荷する予定。今年は、コンパニオンプランツとして、ミニトマトのハウスにマリーゴールド、パプリカのハウスに青ジソを栽培する他、これまで成功した栽培方法にさらに工夫を加えて、よりよい結果を目指す。
この実験は、5年間の計画でIPMの効果や採算性を検証している。2019年までに、上伊那の気候や生態系に合わせた「IPM野菜栽培マニュアル」を作り、地域に提案していく予定だ。
IPMとは、耕種的防除や物理的防除など、農薬だけに頼らない方法を総合的に駆使して、環境へ配慮しながら農産物を安定的に生産する方法のこと。農薬メーカーの協友アグリ、養液土耕システムメーカーのOATアグリオなどの協力で実験している。
JA営農部園芸販売課の田中晋一課長は「コストを掛けた分だけ、安定した収量を確保できなければならない。将来の普及を見据えて、今年は一定の成果を出したい」と力を込める。